世論調査の手法と選挙のはなし

心理やってると、統計がニュース新聞に出てると色めくようになります。
例えば
「あっ、サンプリング偏ってる。次の論文のネタにしようっ♪」ってね。

さて。
毎日新聞の世論調査で、衆議院選挙での争点について、「景気対策を３２％の人が選んでいる」という結果が出たそうだ。次が、「年金・医療・介護・子育て」で２３％、「消費増税・財政再建」は１０％、「原発・エネルギー政策」は７％だったという。

この結果だけ見た時、
サンプリングはどの帳簿から出して、結果的にどんな年齢に、どんな職種が多く、地域はどの地域で、職業は、給料は、結婚形態は、子どもの数は、手法は電話なら固定電話か、携帯とネットは加味したのか、・・・とまぁ突っ込みどころを探し始める因果な性分それが心理屋ですとも。
複数の社で世論調査をした？結果を比較するなら母数の違いを帳尻合わせなさい。標準偏差はどれで平均値はどこだ、最頻値はどこだ、とまぁウルサイウルサイ。

一個人のストレス発散として好き放題言うと、年金医療介護を一括りに高齢者関係の問題とするなら、子育てをそこにぶちこんだのはちょっと横暴じゃないの。親の介護・医療の問題に直面してる層と子育てに直面してる層ががっつり一緒とは限らないでしょうが、っていうかどの問題も重要なんだ一点に絞れるか！絞るとしたら、あれ？なにこれ、MECE（他の項目と中身がかぶっている）なかんじがしてきた景気対策が万能に見えるじゃねーか・・・・・。
ってああすっきりした。


話を世論調査の手法に戻そう。
心理の論文だって平均のどまんなかばっかりの協力者さんは集められません。

でも、
新聞は政策を民衆に伝える媒体であるが、官僚や政治家が世論を知る媒体でもある。
だったら世論調査は、100人の村並みにきっちり反映した方がいいと思うんだ。
と、私は考えてる。

この結果だけ見たらさ、政治屋さんたちは票取りのために景気対策を題目にすればいいと思うんじゃないかな。そして景気対策の中身が具体的な中身が箱物か知財か知らないけどさ、結果、彼らのやりたいことをうまいこと言い訳考えてやるんだろ。
そんなんやめさせろ適正情報を流せー！

・・・って新聞社に殴りこみかけた結果、もし適正な調査が新聞に載るようになるなら、それは素敵なことだ。大歓迎！
でも現状、政治家が民衆をメディアで都合よく操ろうとしてる印象がなきにしもあらず。テレビでも新聞でも。世界的に選挙ってそんなもんかなと思うし。

だったら、民衆も偏った情報で政治家を操ってしまえ！レッツロビー活動！
選挙が終わった今だからこそ、これから政治を行う人たちをうまいこと洗脳してしまえば、僕らの天下じゃない？